震災後に必ず問題になる女性の貧困

大規模な震災に襲われた時に必ず問題になるのが、女性の貧困だ。高校生の女の子や大学生の女の子など学生の身で震災にあってしまった場合、金銭的な計り知れないダメージを負う。

まず、学費が払えなくなる。

それから、もし、大学や高校を中退してしまった場合、その後の女の子の生涯賃金は普通の大卒の女性よりも1億以上違ってくるだろう。

そうならないように、震災にあわれた都市などは早急に学費に対する無償給付や無利子ローンなどを組んで中退する女の子が出ないように対策を打たなくてはならない。

それから、今までは、こういう震災にあわれた女性などに対して日本社会が、暖かい支援を送ることができるような社会的基盤のようなものがあった。

しかし、現在はそんなことができるような社会的な余裕がなくなり、震災にあわれて経済的に苦しんでいる女性たちを狙い詐欺行為などを働いて借金漬けにしてやろうなんて思う悪党が増加している。

こういう人間たちに、これまで、震災で被害をあった女性たちが、どれだけ騙されてきたかわからない。

それぐらいたくさんの数の女性が悪い男たちの詐欺的行為の被害にあっている。

残念ながら、こういう被害に対して国が個別に対応するのはかなり難しいものがある。だから、普段から、経済詐欺や悪い風俗関係者に対する対策ができるマインド作りを教育でやるべきだと思う。

これは何も、たくさんの予算を割く必要はない。それに専門家を雇う必要もない。

ゴミ屋敷とトイプードルと私のような社会の現実を描く女性漫画を電子コミックで読ませればいいのだ。

本当に政府がそんな画期的な教育ができるようになれば震災後の女性の貧困は一気に半減するにちがいない。


清潔感のある社会

世界には立派な歴史がありながら衛生問題に非常に問題があった社会たくさんある。

今で言うとインドと中国がその代表例だ。

中国の内陸部の環境問題のひどさといったらもう目もあてられないレベルになっている。

中国通のジャーナリストの意見では内陸部に住む中国人女性の約半分はガン患者になっているという人もいる。

これから、中国はこの環境問題の被害にあった人に対する補償をどうやって解決していく気なのか。

それにまだ中国は注射器の使いまわしなどでエイズが複数の人間に感染してしまうなどという悲劇的な事件がやまない。

ここまでくると中国人自体のモラルの問題だと思うが、こういう問題をお金で処理するとなると年間数兆円の予算が必要になるだろう。

こういう環境問題が劣悪なところというのは新産業もなかなか健全に生まれない。

というのもモラルが劣化しているので、著作権に関する考え方や法律を遵守するという基本的なことが守れない。

だから新しいものが生まれても徹底的に他の誰かがマネするから著作権ビジネスがうまくいかないのだ。

これから、中国はそんなモラルの問題で苦しむことになる。

日本のようにしっかりとしたモラルを守る法治国家の場合、アダルトコンテンツの女性向けAVのような新しい分野の新産業が不況の中でもたくましく伸びてくる。

モラルや環境問題で問題が多発している中国に日本の女性向けAVのような新しくて面白い産業の誕生は望めないだろう。


中国の大気汚染

中国の大気汚染問題はひどいことになっているみたいだ。驚くことに今、中国人の富裕層が人間ドックだけをするために名古屋に来るようになっている。

中国の病院が信用できないから日本で人間ドックをうけるわけだ。

その額が20万円以上となっていることに驚く。

これはもう中国の大気汚染はどうしようもないレベルになっている証拠だろう。

これからもっと中国の大気汚染のレベルはひどくなっていくことだろう。

日本社会も格差社会の浸透で大学生などは学費を稼ぐために涙ぐましい努力をおこなって暮らしている。

専業主婦という職業ももはや絶滅しそうになっている。

それでもまだ日本の場合、大気汚染で死亡だとか公害で死亡だとかそんな話は聞かない。

中国は大気汚染どころか化学工場の爆発ということも頻繁に起こっている。

日本が中国に対してまだまだ恵まれているなと思うのは、こういった公害だけの話ではない。働き方に関してもパート労働などを見ても非常にラクな働き方をしている人がまだ大勢いる。

それで生活ができているのだから、まだ、日本社会は恵まれていると言っていい。

それに日本の場合、感心するのは、この中国の環境問題や公害問題などを逆手にとって新しいビジネスが生まれることだ。

意外なことに最近の日本のヒット商品にスカルプケア商品がある。ハゲに対する意識が上がったのは、中国の公害問題が、日本の酸性雨を加速させたことに深くつながっている。

だから、毛髪剤のフィンジアなどが大ヒットしている。

公害問題がビジネスに結びつくことはあまりいいことではないが、不景気が続く日本にとってはありがい話だと思う。


衛生問題が世界規模で大問題になる

韓国が混乱している。経済も政治もそしてスポーツもボロボロになっている。

特に造船業などの製造業そしてスマホなどの新しい技術産業などの業績が悪化。もうどうしようもないくらいに赤字化してしまった。

このままだと韓国という国自体が国家倒産してしまう可能性まで出てきた。

そうなったらたいへんだ。

防衛問題や貿易などいろんな面で日本も無傷ではない。

それに問題となるのが、衛生問題だ。これは確実に大問題となるはず。韓国に限らず朝鮮半島というのは、昔から不潔極まりない社会だった。

ミニ中華と言われるくらいに汚物にまみれた社会でそれを清潔な社会へと変えたのが、朝鮮総督府だった。

これは揺るぎようがない現実だ。その日本統治時代の遺産である清潔さがここ数年で最悪なレベルに下がってきている。

わかりやすいのは大腸菌だ。今の時点で韓国はすでに大腸菌大国になっている。

基本的に手を洗うという習慣が韓国の人にはないので、食品は大腸菌だらけになっている。

こういうのは、女性の肌などにすぐに現れてくる。

近年、日本で韓国ブームが去ってしまった理由の1つに衛生問題を言う人が少ないのが不思議だ。

韓国女性の美しさは間違いなく劣化している。

それに比べて日本人女性はこれだけ不況で痛めつけられても美しさが失われていない。

おそらく、日本女性は天然の肌の美しさでは現在、世界一だと思う。

それはやはり、日本社会が衛生面で非常に優れた社会だからだと思う。

そういうのが、商売でよく現れてきたのが、日本のAV業界だ。昔はロシア人だとか東欧ヨーロッパなどの白人女性が日本のAVに進出してきていたが今は全くいなくなってしまった。

韓国女性も全くいない。日本はMUTEKIが制作する芸能人AVのような新しい分野のAVが大人気になっていて仲村みうなどの自然の美しさをもった元芸能人の女の子がどんどんAVデビューしてくる。

もうこれから日本のAVで稼ぐことができるような外国人女性は1人も生まれないだろう。


震災後の金融問題

日本で震災が起こるといろいろな美談が必ず出てくる。

いつも思うが自衛隊関連の話は非常に感動的だ。しかし、震災にあわれた人たちにとって本当の苦しみは、自分の私生活が始まってからだ。

特に家が壊されて貯蓄ゼロの家庭などはたいへんだ。

いきなり路頭に迷うことになる。しかも仮設住宅などに入れたとしても、その中でまたたいへんになるのが人間関係だ。

震災ストレスで、いろんな人間にお金を借りてバクチばかりするような人たちが出てくる。

仮説住宅に入ったらそんな人間と関わったら最後だ。だから、震災後の金銭問題というのは土地や建物ばかりではなくて人間関係まであるからすごくやっかいなのだ。

金を貸した貸さないで揉め事を起こす人が必ずいる。

しかも、そんな仮設住宅だろうが何だろうが関係なく街金などの取立て屋はやって来て、人の目関係なしに債務者を怒鳴りつけたりする。

そんな場面をテレビ中継することなどほとんどないが、ボランティアとともに素早くやって来るのは借金取りなのだ。

だから、この情報化社会、震災が起きた場合、悲惨な債務整理の現場を作らないように各自治体は街角法律相談所のような債務整理相談サイトと提携して被災者の人たちに無料で法律サイトのサービスを提供したらいいと思う。

へんなボランティアよりも絶対に効果的だ。


突然の災害による不動産の価格下落問題

日本の地方の災害でこれから問題になるのは、地方の旅館や民宿が地震などの災害被害にあった時だ。

例えば2016年で言えば、熊本や鳥取がそうだ。

旅館や民宿、それも大きければ大きいほど、1ヶ月や2ヶ月もの間、お客が来なくなればそれは死活問題になる。

従業員の人件費、そして、施設管理費など固定費は膨大なものになる。

今年の地方で起きた大規模な地震はそのダメージのひどさを思い知った人が多かったはず。

地方は観光で税収をあげなければならないので、これは地方の社会保障サービスにまで影響がおよぶ。

これからは、環境問題の悪化でこの地方の災害問題対策を政府は本気で考えないと1度大きな災害で壊された地域は住民がほとんど破産することになってしまう。

これは、政府が地方交付金の形で再建資金を捻出することとインターネットによる不動産情報をもっと日本国民に使わせることが大事になる。

特にインターネットの不動産情報の普及は大事だ。

イエウールのように、気になった土地の値段が瞬時にわかるサイトがたくさんあれば、熊本や鳥取で被害にあった土地でも安値であれば温泉があるから買いたいと思う人が日本全国にはたくさんいる。

被災地で不動産の取り引きが活性化すれば、土地を売りたくなった人がすぐに売ることができるし、買った人もすぐに、被災地に行きお金を使ってくれる。

そうすれば、被災地の復興のスピードは飛躍的に高まるはずだ。


女性の美しさと環境問題

中国を旅してみるとよくわかる。中国人女性の肌は汚い。日本人女性とは比べ物にならないレベルだ。

これは1つの原因として水が汚いことがあげられる。水はすべての基本だ。水道水や化粧水、その他、飲食店などの食べ物などすべてに水が利用される。

その水が汚いということは、中国人の健康はかなり危険なレベルでひどくなっている。

それが肌の汚さとなって露出しているのだと思う。

日本の場合、東京都の水はミネラルウォーターとして売れるほどにキレイになっている。

この水のキレイさが、大きな原動力になって日本人女性の肌はとてもキレイになっていると思う。

それから、注目すべきは日本で販売されるようになったコスメだ。世界の常識ではとても実現できないような価格とクオリティーですごい製品を消費者に提供するようになった。

これは、日本という土地が環境問題で優れているので開発予算が少なくすむという地の利が効いた代表的な例だと思う。

最近日本のアダルトコンテンツがスマホが普及したことにより人気化している。なかでも爆発的な人気になっているのが人気同人サークルまろん☆まろんが制作するレ○プ合法化っ!!!のような美しいヒロインが登場するアダルト同人誌だ。

これは上記のような水のきれいさやコスメの発達が日本人の一般女性の美しさのレベルを上げていることが大きな理由の1つになっている。

一般の日本人女性がきれいだから、アダルト同人誌のヒロインのモデルになるような人たちがたくさんいるのだ。

中国では日本のコスメのような質の高い製品は絶対に製造できないだろう。だから中国人の一般女性をモデルにしてアダルト同人誌を制作しても日本のようにたぶん売れない。

このように環境問題はその国の経済に密接につながっている。


震災時の治安対策として必要なマインド

東北や九州など震災の被害でひどい目にあったが、日本がすごいのは、震災が起きた時の人災がすごく少ないことだ。

全くと言っていいほど、強盗や窃盗が起きない。

世界にこんな国は1つもないと言えるだろう。これは日本人が持っている精神性が最も影響されていると思うが、まだ、他の要因があるからだろ私は思う。

それは、日本社会が世界一のコンテンツ大国だからだと思う。

簡単に言ってしまうと面白いものが、お金をかけずともただでたくさん手に入る社会だからすでに満たされているのだ。

いい例が、電子コミックだ。

スマホが普及して爆発的な人気となっているが、この電子コミックがすごいのが、全くお金がかからずスマホで楽しめるということだ。

これに熱中しずぎて仕事をしなくなるのは困るが、窃盗や強盗などをしたくなるマインドを抑えこむ1つのツールと考えるとすごい効果を生んでいると思う。

震災時でもスマホで電子コミックを楽しんでいる人はたくさんいるだろう。

だから、日本政府は、凪のお暇のような人気女性漫画にへんな規制をかけるのはやめた方がいい。

震災時の治安対策と考えれば10年単位で考慮して1兆円くらい予算が安くつく。

暴力的な電子コミックには規制をかけるべきだが、少しのアダルトな要素は目をつぶるべきだ。


民間と国が協力して新しい震災救済策を

世界の異常気象の影響をもろに受けたのが、北海道を中心とする東北地方だ。今まで大雨で苦しんだ経験がない分、全くといっていいほどに個人も自治体も雨に無防備だった。

ただでさえ東北は、予算が少ないのに、これから復興対策をやっていかなくてはならない。

たいへんなことになると思う。

この大雨被害に加えて大雪の被害が起こったら、これはもう東北地方は壊滅状態の財政となるだろう。

これはもう、1つの自治体で、震災対策を行う時代ではなくなった。日本人すべてに、毎年1000円の震災対策の強制保険を課したらいい。

そのお金を国が積み立てて震災の義援金としてすぐに現物支給することが1番いいと思う。

一刻もはやく、こういう制度を設けるべきだと思うが国自体もやるこが山積していて、実現までには5年くらいかかるだろう。

ところが民間は違う。

国と違って、民間のいろいろな会社は、すばらしい治安対策のサービスを行っている。

例えば、トーンモバイルは、子供向けのキッズスマホサービスを展開。スマホを子供が持っていればどこにいるのかがすぐに解る位置情報サービスを低価格で提供している。

これは、震災の行方不明者対策としても使えるサービスだ。

日本の民間の力は本当にすごい。これから、トーンモバイルが提供しているようなサービスがいろんな会社で提供されるようになるだろう。

それと大人向けの震災対策として、恋活アプリを活用する手もある。恋活アプリはすでに会員数が100万人を軽く超えるような人気サービスがたくさんある。

タップル誕生のような超先進的な恋活アプリがどんどん開発されている。

こういう恋活アプリに対して国はある程度の震災対策機能を義務化させるべきだ。

いろいろ社会倫理上の問題を言う人もいるだろうが、震災時にだけ行方不明対策機能が恋活アプリの会員に起動するようにコンピュータのシステムを少しだけ修正するだけで1兆円規模の震災対策が実現する。

これだけ割安で即効性のある震災対策は他に見当たらない。

国は、こういう動きに注目して減税などで、強力に支援すべきだ。


為替政策と安全保障政策

安部政権の金融緩和政策によって一時は70円台までいっていた円レートが100円台まで戻った。

これは、安部政権による革新的な経済政策の成果だと思うが、あまり、このことを評価する人は少ない。

21世紀になり国際政治の力学は、昔と比べてすごく変わってしまった。単純に言うと、為替政策が安全保障政策にまで変化してしまった。

円が高くなり、日本の製造業の工場が中国へ行く、そうすると、日本の工場は人質にとられてしまったのと同じようなことになり、中国で生産して儲けた日本の工場の利益は中国政府へ税金の形で奪われることになる。

そんな経済を20年近くも続けてきた結果、尖閣列島問題にみられるように、日本政府は中国に軍事的圧力を受けるようになってしまった。

もし、日銀の金融緩和政策が、しっかりと20年の軸で、機能していたのなら、こんなことにはならなかったはずだ。

だから、為替レートはもう安全保障の分野の問題でもあるのだ。

このまま、日本政府が、為替政策をただの経済の問題だと勘違いするかぎり、中国の軍事的圧力は変わらないだろう。

中国が軍事的な影響力を強く持つ国になってしまえば、日本とアジア全体が、中国的環境標準の世界へ変わる。

そんなことになれば、PM2.5など当たり前の環境標準に各国がなってしまう。

そんなことは絶対に避けなくてはいけない。